ドコモの新規契約から解約を差し引いた純増減数が過去最大の純減となったそうです。
他のキャリアよりも導入iPhoneの品薄が響いたとも分析されていますが、他の要因も多く重なりました。
当初発表の価格が他キャリアよりも２５，０００円程高額だったのに加え、SPモードメールの対応の遅れ、長期利用者優遇の改悪などがあるように思われます。
１度ＭＮＰで転出してしまうと、契約の内容にもよりますが、２年は帰ってこないと考えられます。したがって、このＭＮＰ対策では先手必勝が何よりも優先されるべき事項であったはず。発売前にユーザーが情報を整理した結果、転出した方が得と判断したのではないでしょうか。
iPhoneを手に入れたドコモは他社と同じ土俵に立っただけで、自社に顧客をとどまらせ、他社からの転入巻き返しを狙うにはサービス面で十分な方策を打ち出す必要がありそうです。
